日本語教師養成講座 420時間 通信教育

当日本語教師養成講座420時間の受講生が3800名を超えました。誠にありがとうございます。
日本国内は47都道府県すべて、海外は世界83ヶ国以上から、年間通じてまんべんなくお申し込みをいただくようになりました。これからまた混み合う時期になりますが、引き続き、翌営業日には教材を発送できるよう努めて参りますので、よろしくお願い申し上げます。

お知らせ

• 2024.11/25：教材の発送状況･･･申込後、到着までの日数事例
• 2024.11/22：年末年始の営業時間のお知らせ･･･年内12/24最終,お早めに
• 2024.11/21：日本語教師養成一般通信講座【感想･体験談】･･･前半で学ぶこと
• 2024.11/19：修了生のペース･･･修了までにかかった時間
• 2024.11/18：フランスで日本語教師養成講座を受講した感想･体験談･･･欧州1位
• 2024.11/13：受講生分布･･･日本47都道府県,世界83ヶ国の3831名がお申込み
• 2024.11/12：登録日本語教員(国家資格)筆記試験対策･･･基礎試験と応用試験
• 2024.11/11：ドイツ･オーストリアでの日本語教師養成講座【受講動機･感想】
• 2024.11/05：月ごとの受講生の内訳･･･受講生のご年齢や男女比など

→ご質問などございましたらこちら お問合せ・資料請求｜仮申込(見積依頼)
※上記フォームが利用できない方はこちらのEメール送信にてご連絡ください。

【目次】：このような方にお勧め | 特徴 | 教材 | 受講の流れ｜よくあるご質問 |

はじめに

日本でも一部の日本語教育機関（法務省告示機関/認定日本語教育機関）における登録日本語教員制度（国家資格）が創設されましたが、日本に限らず、世界各地で日本語を教えるスキルやノウハウを学びたいという需要があり、多くの方が日本語教育能力検定試験合格や日本語教師養成講座420時間修了などを通して、日本語教育を学んでいらっしゃいます。

当ページでは、時と場所を選ばず､世界のどこからでも受講可能なWJLC日本語教師養成420時間総合講座の通信教育をご紹介しています。これまで日本全国47都道府県、世界83ヶ国に受講生が誕生しています。

• 当講座は「法務省告示の日本語教育機関の教員養成のための研修プログラム」ではございません。詳細は下記「よくあるご質問Q3」をご参照ください。

このような方が受講されています

• 外国人に日本語を教えるノウハウを学びたい
• 直接法だけでなく、英語で教える間接法も習得したい
• 副業・在宅で働けるオンライン日本語教師になりたい
• 地方や海外に住んでいたり、仕事があり通学が難しい
• 国際結婚をされ、お子様や配偶者に日本語を教えたい
• 出産・育児中の時間を有効活用して手に職をつけたい
• 日本語教育能力検定試験合格を目指している
• 登録日本語教員(国家資格)の筆記試験合格を目指している
• すでに日本語教師として働いているがより専門的な知識を習得したい
• 文化庁届出受理講座は修了したが、別の教え方を学びスキルアップしたい
• 留学やワーキングホリデー、駐在員にて海外滞在中(渡航予定)で日本人であることをいかせる知識・資格を身につけたい

特徴

いつでも・どこでも・スマホでも

スマホ（スマートフォン）でも受講可能です。
これまで日本47都道府県、世界83ヶ国以上に受講生が誕生。途中で引っ越しをしても受講継続可能です。リアルタイム（ライブ）での授業はありませんので、ご自身の都合に合わせていつでもどこでも、教材がお手元に届けば受講開始できます。

受講資格

• 年齢：16歳以上（16才の高校生から74才まで様々なご年齢の方が受講されています）
• 性別国籍不問：当講座条件･説明文を理解し、ご承諾いただける日本語能力がある方
• 簡単な英語が理解できる方。学習に際し、望ましい英語力等は「よくあるご質問」をご参照ください。

リーズナブルな受講費用

日本での一般的な養成講座授業料の約3分の1程度
→受講料はこちら[ 円換算表 ]
受講料に教材費・教材送料・入学金は含まれています(下記よくあるご質問「内訳」参照)。

国家資格（登録日本語教員）の筆記試験対策も含む

当講座には、国家資格（登録日本語教員）の筆記試験対策も含まれています。

• 詳細：登録日本語教員(国家資格)筆記試験対策【通信講座】

また、過去問解説だけでなく、講座の後半では『日本語教育全書（後述サンプル参照）』などを通じて、文化庁の「日本語教員養成において必要とされる教育内容」(平成12年3月)及び「日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)」(平成30年3月)の「必須の教育内容」の指針に基づいた学習内容を履修します。

間接法・オンラインでの教え方

• 間接法
  直接法に加えて英語で日本語を教える間接法も学び、アジア圏のみならず、英語圏など海外でも広く通用する教師の育成を目指します。
• オンラインでの教え方
  マンツーマンレッスンが多いオンライン授業では、上記間接法が有効な教え方の1つです。当講座ではオンラインでの教え方・オンライン授業の始め方なども学んでいきます。

老舗

1986年創設、35年超、修了生8800名以上の老舗養成講座です。
長年の日本語教育経験と研究に基づきオリジナルに開発された教材を使用します。

高い修了率と修了証

• みなさんが「きちんと理解し、実践的でしっかりとした教師になること」をこの養成講座は目標としており、丁寧な添削指導と質問対応を心がけ、通信教育ながら90％近い高い修了率となっています。記述や理解が不十分なものは再提出をお願いする場合もありますが、ワークシートは何回提出しなおしても大丈夫ですので、ご自身が頑張り続けている限りは必ず修了します。
• 修了後は当日本語教師養成420時間総合講座のCERTIFICATE（修了証書）が授与されます。修了証には、「英語で教える間接法」や「オンラインでの教え方」を学んだ旨も明記されます。→詳細：[ 修了証書 ]

教材

↓以下の教材名をクリックするとテキストサンプルや詳細をご覧いただけます。

1. 日本語教師養成総合講座ガイド（学習の手引き）
2. Spoken Japanese Beginners1&2（2冊）
3. 日本語教師指導要綱1&2（教師用マニュアル：2冊）
4. 日本語教授直接法
5. 解説動画と解説音声（授業風景など収録･･･オンラインで配信）
6. 日本語教育全書（＋付録：日本語教師アシスタント準備要項）
7. 基礎口語日本語
8. ワークシート（添削）
9. 教え方 実践動画･･･「英語を使う間接法」「直接法-実習生デモンストレーション」

• [添削]：通信教育 Eメール添削方法
• [試験対策]：登録日本語教員(国家資格)筆記試験対策
• [解説指導]：オンラインでの日本語の教え方
• [修了証明]：修了証書

お申込み手続き完了後、通信教育のテキストがお手元に届きます。サイズは約43×31×14cm、重さ約5kg弱。修了後には、こちらの「修了証書」も発行いたします。

※梱包サイズや外装、テキスト、修了証のデザイン等は変更となる場合がございます。

受講の流れ

※以下はお申込み～修了までの全体的な流れです。

よくあるご質問 FAQ

Q1.【開始】通信教育はいつから始められますか？

A. 教材がお手元に届いたらいつでも始められます。教材はお申込後、ご入金（またはクレジットカードの課金完了）を確認し次第、翌営業日にはご指定の宛先へEMSにて発送します。
教材発送とともに教材が今どこまで郵送されているか確認できるトラッキング(追跡)番号等もお知らせしておりますので、楽しみにお待ち下さい。→EMS追跡例はこちら

• 「総合講座」をお申込みの場合は、教材は最初の1回ですべて届きます。
• 一部、国家間の郵便協定により、EMSサービスを完備していない国については、やむをえず普通郵便等で送付する場合もございます。その場合、発送伝票コピーを発送時にご案内します。

【教材到着目安】

• 日本国内,オセアニア地域(オーストラリア･NZ等)：4,5日～10日程度
• アジア(中国･韓国･台湾･インド等)、ヨーロッパ(イギリス･ドイツ･フランス等)･：約1～2週間
• 北米（アメリカ･カナダ等）：約1週間～10日
• 南米･アフリカ、太平洋上の諸島など：約2～3週間

※到着日数はその時々の郵便事情により異なる場合がございますので、ご了承ください。

Q2.【添削】ワークシート提出方法と添削にかかる時間は？

A. ワークシート提出・返却の手段は、Eメール、FAX、郵送などの通信手段から選べますが、Eメール添削を推奨しております。ほぼ100%の受講生がこちらのEメール添削を選ばれてます。

その理由としましては、例えば郵送添削ですと、お住まいの国や国際郵便事情により、郵便物の紛失が起きたり、遅延などで1回の添削に数週間かかってしまう場合があるためです。
また、郵送添削を選択された場合の受講生側からワークシートを提出する場合の切手代は受講生負担となります。

FAXの場合は、「文字がつぶれて読めない」「添削が白黒でしか読めない」「通信費がかかる」などデメリットがあります。

Eメールでしたら、順調にいけば、通常、提出受領から1週間程度内で1回の添削が完了しますし、万が一の場合も再送などもしやすいというメリットがあります。

尚、上記の添削にかかる期間はあくまでご参考までのおおよその目安であり、その時々の通信事情や情勢、お住まいの国の通信事情によっても異なる場合がございますので、ご了承ください。

Q3.【資格】通信教育でも420時間修了資格として認められますか？

A. まず、前述の通り、当講座は「法務省告示の日本語教育機関の教員養成のための研修プログラム」ではありません（＝当講座は「文化庁届出受理講座ではない」「文化庁認定講座ではない」という意味です）。通信・通学の形態に関わらず、当講座は海外の講座ですので、日本国内を対象とした文化庁の審査認定（届出受理）対象外であり、法務省告示機関での資格要件とはなりません。また、「国家資格（登録日本語教員）」制度とは直接の関係はございません。

事務局及び教育の実施主体が海外にある場合には，私どもが確認できることが限られるため，対象は国内とさせていただいております。（文化庁文化部国語課2016年12月の回答）

一方、法務省告示機関以外ではその限りではなく、採用先の判断次第では資格として認められ、当講座修了後、日本語教師として働いている方はいらっしゃいます。

※下記の通り、新基準の適用は あくまで法務省告示機関についてのみ、とのことです。

【文化庁】日本語教員養成研修の届出について よくある質問
１．日本語教員養成研修（４２０単位時間）の開設について
Ｑ１）日本語教員養成研修を新たに開設する場合は全て届出をしなければなりませんか。
Ａ１）そんなことはありません。法務省告示の日本語教育機関の教員になる方を養成するための研修プログラムを実施される場合についてのみ，届出が必要となります。
https://www.bunka.go.jp/seisaku/kokugo_nihongo/kyoiku/kyoin_kenshu/pdf/shitsumon_senshu.pdf

通信でも認められている一例

求人の採用条件に、「通信でも可」という主旨の但し書きをして積極的に採用している日本語教育機関もあります。実際の求人例↓

尚、世界には約200ヶ国もの国があり、採用基準や資格に対する判断・審査基準は採用機関(国や地域、学校形態や雇用形態等)によっても様々ですので、事前にその雇用先に確認した上で、ご自身の用途に合った講座や資格をお選びください。
例えば、文化庁認定（届出受理）420時間講座を修了しても、四大卒以上の学歴がなければ、法務省告示機関の資格要件を満たすことにはなりません。

通信教育という受講手段について

次に「通信教育でも認められるか」という点については、法務省の新基準(2016年7月22日公示、2017年8月1日施行)でも、その条件下で「120単位時間以上は面接または同時双方向性が確立しているメディア」、つまりメディア（通信教育）を介しての授業も履修の一手段として正式に認められており、「通信教育だから認められない」という規定は存在しません。逆に、通学であっても認可されていない講座は存在します。つまり「通信だから」「通学だから」という一点だけでの可否基準は存在しません。

今回の新基準においては，通信及びｅラーニングによる日本語教員養成講座が教員要件として緩和されました（文化庁文化部国語課2016年12月の回答）

近年では、ITの普及に伴い、eラーニングやweb講座といった学習形態も一般化しています。
元々、通信教育という手段は、教育行政が確立している諸外国においても、また日本国においても例えば憲法第26条や教育基本法第3条において、教育を受ける権利および教育の機会均等は何人にも保障されており、地理的、時間的あるいは経済的に学習が不可能な人々の便宜を図る意図で開設された通信教育は、今日、広く公的に認知されています。

【その他 通信が認められている一例】：
『青年海外協力隊の日本語教師は、以下のいずれかの資格要件（日本語教授法）を満たしていることが望ましいです。』　１．「日本語教育に関する資格」
1）420時間程度の日本語教師養成講座(通信講座を含む)の修了
JICA (https://www.jica.go.jp/volunteer/application/seinen/job_guide/)

尚、全課程を通信で修了できる文化庁認定（届出受理）講座を探していらっしゃる方も多いようですが、文化庁認定（届出受理）講座で「通信」と称されている講座は、いずれも前半の座学がe-ラーニング等の「通信」というだけであり、実際は3ヶ月程度の実習が義務付けられているため、オール通信で修了できる文化庁認定（届け出受理）講座は存在しません。

Q4.【定義】「420時間」の定義は？

A. 一般的に「420時間」とは、文化庁の「日本語教員養成において必要とされる教育内容」のカリキュラム指針に基づいた学習内容のことを指し、当講座含め、多くの420時間養成コースはこの指針に基づいて運営されています。

【例1】：
「文化庁が定めた「日本語教員養成において必要とされる教育内容」に準拠した授業を行うこと」アークアカデミー(http://yousei.arc-academy.net/reason/)
【例2】：
「文化庁指針の「420時間カリキュラム」対応のカリキュラムをベースに、日本語教師に求められる知識・技術を教えています。 」
ヒューマンアカデミー(http://haa.athuman.com/academy/japanese/kouza/)
【例3】：
「現在、大学等の日本語教師養成機関においては,この「平成12年教育内容」を基本的な指針として日本語教師の養成が行われている。」「本報告では,この(平成12年教育内容の)領域・区分とコミュニケーションとの関係については,踏襲する」平成30年3月 文化審議会国語分科会「日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)」
(http://www.bunka.go.jp/koho_hodo_oshirase/hodohappyo/__icsFiles/afieldfile/2018/03/02/a1401908_03.pdf)

尚、当講座の学習項目における時間配分は以下の通りです。

※上記時間数はあくまで当講座学習にかかる１つの目安です。
※本通信教育は、文化庁指針のシラバスをベースに作られているカリキュラムで、すべて履修した場合、トータル時間数は420時間を超過します。これは文化庁「教員養成のための教育内容についての報告」で示された標準的なシラバスの内容を習得するには、420時間以上の履修は必要になることに基づいているためです。ただし、講座名は「420」の数字が一般的となっているため、わかりやすく便宜的に「420」の呼称を使用しています。

Q5.【構成･期限･期間】講座の構成や受講期限、履修ペースは？

A. 当総合講座の受講期限は1年半あります。早い方(できる方)で半年ほど、通常は7,8ヶ月～1年弱程度で修了される方が多いですが、個人差があることですので「半年修了」をお約束するものではありません。

【講座の構成】

「日本語教師養成420時間総合講座」（受講料A$1740）は二段階構成になっており、「総合」の名前の通り、以下のA,Bの講座の組み合わせの総称です。時間的・費用的に不安な方は、以下の通り 前半と後半に分けて履修することも可能です。

• A.一般講座(前半/基礎)･･･授業料A$990
  （この前半をこちらのシドニー通学2週間コース(A$990)で受講することも可能です。）
• B.マスター講座(後半/応用)･･･授業料A$850（2023年8月31日以前申込者はA$750）

一度に「総合講座」を受講しても、前後半に分けて受講しても、学習内容は同じですが、前後半に分けた場合は、A$100受講料が高くなります。ほとんどの方が「総合講座」を選び、一度に受講しています。

※後半「マスター講座」を先に始めることはできません
Bの「マスター講座」（後半）は、Aの応用編です。つまり、前半のAを修了せずに、後半のBから先に履修することはできません。
当講座は、順を追って学習するようカリキュラムが組まれており、学習効率の観点から、先に「教え方」を学びイメージを作ったあと、後半マスター講座で理論や知識を学ぶようになっているためです。マスター講座は、前半の一般講座を理解していることを前提に履修および添削指導がおこなわれます。

【受講期限】

原則として、

• 上記Aの前半「一般通信講座」が、教材受取後、修了期限は最長6ヶ月。延長料A$100にてさらに6か月間の延長が一度だけ可能。（2023年8月31日以前お申込者は教材受取後10週間以内に開始、最長1年以内に修了。）
• 上記Bの後半「マスター講座」は、一般講座修了後、修了期限は最長1年。1年を超える場合は延長料A$100/6ヶ月間の延長が可能。延長回数制限は計2回まで。（2023年8月31日以前お申込者は、一般講座修了後40週間以内に開始、最長2年まで。）
  • 例外として、講座の受講中、医師の診断書の提出など当校が認めるやむを得ない事情がある場合は、1回に限り、最長3ヶ月の無償延長が可能。

となります。
従って、日本語教師養成420時間総合講座(A+B)はトータルで有効期限が1年半（2023年8月31日以前申込者は計3年）と、比較的余裕をもって設定してあります。

【履修ペースの目安】

• 例１：  約1年半～ で修了
  ワークシート計20回(1日1時間以下の学習)×3,4週間に1回提出＝18ヶ月＝約1年半で修了。
• 例２：  約 1年 で修了
  ワークシート計20回(1日約1時間半の学習)×2,3週間に1回提出＝40～60週＝約1年で修了。一番多い、標準的なケースです。
• 例３：  約 半年 で修了
  ワークシート計20回×1,2週間に1回提出(1日約3時間の学習)＝約20～25週＝約6ヶ月で修了。経験者や学習能力が高い方の例です。

※例年、年末年始は2週間ほど休講（添削もお休み）となりますので、ご了承ください。

【添削授受の注意点】

• 1回の添削のやりとりにおよそ1週間程かかります。(個別毎に異なる記述式のワークシート回答を十分に吟味する必要があるため。)学習量もあるため、能力が高く学習速度が速い方でも修了に最低半年程は要します。また、年末年始等祝祭休日は学校(講師)もお休みとなりますので、余裕をもって学習計画をお立てください。
• 1度に提出できるワークシートは1回分までです。添削終了後、次回の1回分を提出できます。
• 上記はあくまでモデルケースで個人差がありますので、修了速度をお約束するものではありません。速度を競うあまり、理解が不十分な方には再提出をお願いする場合があり、逆に時間を要することになりますのでご注意ください。

Q6.【受講料】受講料とその内訳を教えてください

A. 受講料は「日本語教師養成420時間総合講座」がA$1740です。
（前半一般講座のみの場合はA$990です。）
日本円の金額等はこちら『円換算表』をご参照ください。

最初にお支払いいただく受講料以外には追加費用は発生しません。受講料には教材送料、教材費や入学金、添削校からの教材等郵送料や初回修了証発行代も含まれており、受講する場所（国・地域）問わず、同額です。

但し、現地で発生するもの･･･例えばFAXや郵送添削を選択した場合の受講生側からのワークシート提出にかかる切手代・FAX代等の通信費や銀行振込等お支払いにかかる手数料、お住まいの国・地域で関税等が発生した分やその他修了証の再発行等個別のご要望で発生する分は、受講生ご本人様負担となります。

Q7.【お支払い方法】銀行振込やクレジットカード分割払いについて

A. 以下の1～3のお支払い方法を選択いただけます。

1. 日本の銀行口座へお振込み（WISE送金も可）
2. クレジットカード（VISA/MasterCard/American Express）払い
3. オーストラリアの銀行口座へお振込（豪銀行口座保有者またはWISE利用可）

一般的には、日本国内から「日本の銀行口座へお振込」が一番安くなることが多いです（クレジットカード払いの場合、カード会社の適用為替レートが高いため）。

1.日本の銀行口座へお振込の場合：

1. こちらの円換算適用表にて事前に金額をご確認いただけます。
2. 次に受講の流れに沿って仮申込フォーム(無料)を送信ください。
3. 折り返しお見積書をEメールにてお知らせします。 お見積書に詳細を記載しておりますが振込先は三菱UFJ銀行(新宿中央支店)になります。振込にかかる銀行の振込手数料は受講生ご負担となりますので、予めご了承ください。
4. ご入金確認後、翌営業日には教材を発送します。

• 海外在住の方は、日本にお住まいのご親族等からの代理振込も承っております。
• WISEでの送金も承っております。通常の海外送金となるものは着金に不足金が発生するなどトラブルが起きやすいのでご遠慮ください。

【分割払い】を銀行振込でご希望の場合：

日本の銀行口座へ分割でお振込みご希望の場合、最大2分割払いまで可能（講座を前後半に分けて申し込む形）です。まず前半の一般講座A$990を仮申込いただきお支払い後、残りをお支払いできるようになりましたら、後半のマスター講座A$850（2023年8月31日以前一般講座申込者はA$750）を改めてお申込ください。→[この場合の詳細]

2.クレジットカード払いの場合：

クレジットカード(VISA/MasterCard/American Express)払いの場合は、上記円換算価格は適用外となります。お手持ちのクレジットカード会社の為替レートがオーストラリアドルの受講料にそのまま適用されます。
クレジットカード払いをご希望の場合は、上記「受講の流れ」に沿って、仮申込フォーム(無料)を送信ください。折り返し「クレジットカード詳細記入フォーム」をEメールにてお知らせしますのでフォームを返信してください。課金完了後、翌営業日には教材を発送します。

クレジットカードの適用レート

カードの適用レート(カード会社の為替)については、カード会社により決められ、カード会社により異なる「カード会社とご本人様とのご契約事項」(プライバシー事項)ですので、弊社では知ることはできません。カード会社にご確認いただくか、ご自身がカード会社と交わしたご契約内容に基づき、カード会社からの明細等にてご確認ください。

クレジットカード払いとどちらがお得か

につきましても、お持ちのクレジットカードの特典(いくらキャッシュバックされるのか？何％ポイントやマイルがたまるのか？)などは、カード保持者とクレジットカード会社との契約であり、弊社ではわかりかねますので、ご自身でご判断くださいますよう、お願い申し上げます。

一般的には、カード会社の適用為替レートが高いため、また、銀行振込の場合は端数切捨てが適用されるため、クレジットカード払いより、日本国内から「日本の銀行口座へお振込」されたほうが安い場合が多い（カード払いの場合、上述の「円換算適用表」の額より2,3千円～4,5千円程度以上高くなる場合が多い）ようです。「クレジットカード払いのほうが 14,523円 高くなった」という事例も過去にございます。

カードでの分割払いについて

• 日本語教師養成「総合」講座A$1740をカードでお支払いの場合：
  1回払い(A$1740)
  2回払い(最初の月より2ヶ月に渡って月A$870×2回／またはA$990＋翌月A$750/2023年9月1日以降はA$850)
  3回払い(最初の月より3ヶ月に渡って月A$580×3回)
  4回払い(最初の月より4ヶ月に渡って月A$435×4回)
  5回払い(最初の月より5ヶ月に渡って月A$348×5回)
• 日本語教師養成「一般」講座A$990(前半基礎のみ)をカード払いでお申込みの場合：
  1回払い(A$990)
  2回払い(最初の月より2ヶ月に渡って月A$495×2回)
  3回払い(最初の月より3ヶ月に渡って月A$330×3回)

• 4回払いの例
  「7/15に申込」→１回目：7/16頃にA$435を課金→2回目：8/16頃にA$435課金→3回目：9/16頃にA$435を課金→4回目：10/16頃にA$435を課金。（これは課金日の例です。実際の口座引落日は、カード会社既定の引落日になりますので、カード会社とのご契約内容をご確認ください。）
• 分割時の為替レート
  カードの分割払いの場合は、各月々課金時のカード会社のレートがその都度、適用されます。
• 分割手数料
  分割払いにすることでの金利(分割手数料)は発生しません（クレジットカード会社のローンではありませんので無金利です）。単純に上記分割額が月々 課金されるだけです。

3.オーストラリアの銀行口座へお振込の場合：

オーストラリアにお住まいの方で現地の銀行口座をお持ちの方のみ承ります。仮申込→お見積書に従って、豪ドルの受講料をそのままお振込み下さい。振込先銀行はCommonwealth Bank of Australiaです。WISEでの送金も承っております。通常の海外送金となるものは着金に不足金が発生するなどトラブルが起きやすいのでご遠慮ください。

Q8.【教材･講師】教材テキストはどんなもの？講師はどんな人ですか？

Q.教材テキストやワークシートサンプルを事前にみることはできますか？
↓
A. はい、可能です。上の「教材」欄の各教材名やタイトルをクリックすると、web上でもサンプルをご覧いただけるようになっておりますのでご確認ください。また、[お問合せ・資料請求]いただければ、実際のワークシートサンプルなどをEメールにてご案内いたします。教材は長年の日本語教育経験と研究ノウハウに基づき開発された教材です。

Q.講師はどのような人ですか？
↓
A. 通信教育の添削およびシドニー通学時ともに、一例として
日本語学習者用テキスト『やさしい日本語』（梓書院）の著者などこちらの講師紹介ページにてご案内しておりますような英語圏での指導歴20年以上のWJLCの日本人講師が担当します。日本人ですので、もちろん日本語対応です。担当講師は個人指導にすぐれており、きめ細かい指導をモットーとしております。また、課題や文法的なことだけでなく、教授法全般に関するご質問にも丁寧にお答えいたします。

JEGSとWJLCの関係性
JEGS（ジェグス・インターナショナル）は、WJLC（World Japanese Language Centre/ワールド ジャパニーズ ランゲージ センター）の日本代理店です。日本にて、WJLCの日本語教師養成講座等のご紹介やお申込手続きを同内容にて手数料無料でおこなっております。当校は1986年の創立以来、定評のある日本語教師養成コースを提供し、その卒業生は8800名（2023年現在）を超えています。

Q.JEGSで申し込むと何か違うのですか？
↓
JEGSを窓口としてお申込みされた場合、連絡先を2ヵ所に持つことができ、万が一の緊急時などに「保険」のような形で機能します。
また、日本の銀行口座にもお振込みができる、日本的な価値観に基づくサービスの提供、連絡の利便性、講座について客観的かつ、さらに詳しい情報提供などメリットがあるかと存じます。

Q9.【割引】厚生労働省の教育訓練給付制度や割引は使えますか？

A. 給付金関連では、こちらの教育給付金制度を利用して受講されている方はいらっしゃいますが、あいにく厚生労働省（雇用保険/ハローワーク）の教育訓練給付制度はご利用いただけません。

家族割引・友人割引
その他割引につきましては、ご家族(夫婦・兄弟姉妹等)やご友人同士で、同時期受講で教材を共有する等の一定の条件を満たす方には家族割引・友割としてお二人目からはA$500を割り引きすることは可能です。

また、ご自身がお勤めの会社の資格取得奨励制度やお住まいの地域・政府の補助金などを利用して履修されている方もいらっしゃいますので、ご参考にしていただければ幸いです。

Q10.【適性】この講座に向いている人・不向きな人は？

A. 通信教育ですので、以下のような適性が考えられます。

向いている人

• 英検など検定や資格、免許を取得したこと（独学での学習習慣）がある人
• 自分で調べたり考えたりすることができる、文字をしっかり理解できる人
• 何かしらの国際交流経験がある人

向いていない人

• 電話や対面など口頭でのやりとりでないと不安な人、書面での授受が苦手な人
• 自分で調べることなくすぐに他人に尋ねてしまう人
• 日本語を母語としない学習者の立場に立って物事を考えることができない人

※日本語教師というものが「絵に描いた餅」の憧れだけの方、つまり海外経験や外国人との交流経験などの相応の実体験がない方は、「外国人の立場に立って教える」という具体的なイメージの把握が難しいため、資格以前に日本語教師という職自体に適していません。この仕事はやりがいはありますが、フリーランス的・自発的に働く必要がある厳しい職です。外国人の立場にたって考えることができる人、現実に「日本語を教える」という必要性・必然性がある方に適しています。

Q11.【安い理由】なぜ格安なのですか？

A. どこの講座でも、実費(教材費＋基礎的な授業料)はこのくらいです。あとは、この実費に、通学コースの場合は、高い家賃と高い人件費(講師や事務スタッフの給料など)、さらに本媒体などに膨大な広告費を加算すると、一般的な養成学校(日本国内の学校)の標準的な受講料(1人40～60万円程)になります。
特に国内の通学校は、生徒が集まらなくても講師及び駅前など立地条件の良い場所に校舎を常設しておかなければなりませんし、通学は定員を設けないと授業に支障をきたしますので1回の集客に限界があります。よって、費用を高めに設定しておかないとスクールを維持できません。

それに対して当講座では、主にwebでの案内を充実させることで広告宣伝費などに無駄なコストや人件費をかけていないこと、定員を設ける必要がなく世界中から多くを集客できること、Eメール添削などの効率化を図り、この格安な費用が実現できています。

物やサービスの価格は需要と供給、そして経費などの関係で決まっていきます。つまり、需要＝受講生が多ければ多いほど、また、経費(広告費・人件費・家賃など)を低く抑えれば抑えるほど、その分を授業料に還元でき、安くできます。
これもひとえに、国内外問わず多くの受講生に支えられてのことは言うまでもありません。これからも受講生一人ひとりの声を大切にしながら、当講座のさらなる改善に努めて参ります。

Q12.【規定】受講の注意点や解約に関する規定を教えてください

A. 受講生が安心して学習できるよう、以下のような規定を設け、事前に明示しております。

• 受講契約後、万が一、教材に、乱丁・落丁、不良品等があった場合は、すみやかに交換に応じます。(受講契約は受講料の入金またはクレジットカード詳細提出時に成立します。)
• 次に掲げる事項に該当するなど、当校がやむを得ない事情と認めた場合には、契約を中途解約することができます。
  (1) 本人が死亡した場合。
  (2) 重病や事故により受講継続が不可能な場合。この場合、医師からの継続不可能な診断書の提出が必要になります。

※この詳細についてはこちらの[ 規定]にても詳しく記載しておりますのでご確認ください。

Q13.【英語力】英語力が不安なのですが受講できますか？

A. 受講を始めるにあたって試験はありません。自己紹介や日本文化紹介などができる、中学・高校生レベルで日常英会話程度の基礎的な英語力があり、英語が不安・苦手でも克服に強い意欲がある方は、（当講座は英語力を問うテストではありませんので）辞書を片手に、でも構いませんので、教材は理解はできるかと存じます。実際、テキストの英語の部分にはほとんど対訳(和訳)が付いています。

しかしながら、「英語がまったくできない。」という方や、英語アレルギー的な方、外国語克服に対してやる気がない人、苦手項目に対して努力しない怠慢な人の修了までを保証する、という意味ではありませんのでご了承ください。ご自身の条件をゴリ押しできるほど日本語教師の世界・国際交流の現場は甘くありません。

そもそも英語や英語力を問題としている時点で、語学のプロである「日本語教師」という職に矛盾しています。
この職業は、外国人に日本語や日本文化、日本に関するあらゆることを教えるものであり、100％海外及び外国人に関わらざるを得ないもので、大なり小なり英語でのコミュニケーションは必須となります。その日本語教師になるための養成講座も同様です。
また、日本語を理解する際に、外国語(一般的には世界共通言語である英語)との対比で日本語を客観的に理解し、説明していく必要もあり、ご自身が１外国語である英語の習得から逃避したり、苦手としているような方には、この職業や海外交流自体、向いておりませんので、語学に対して甘い考えをお持ちの方は資格取得の前に、この職を目指すこと自体も考え直されたほうがご自身のためです。
実際、文化庁も、外国語に関して以下のような点が大切であると明記しています。

文化庁【日本語教員養成の新たな教育内容】より：

• 日本語教員としての基本的な資質・能力について
  「日本語ばかりでなく広く言語に対して深い関心と鋭い言語感覚を有していること。」
• 日本語教員の専門的能力について
  「外国語や学習者の母語（第一言語）に関する知識，対照言語学的視点からの日本語の構造に関する知識，そして言語使用や言語発達及び言語の習得過程等に関する知識があり，それらの知識を活用する能力を有すること。」

外国語の重要性は日本語教師及びそれを目指す者の最低限の心得です。ご自分にあれこれ制限を設けている教師は、生徒にとっても「不親切な教師」です。甘えた考えを持ってこの仕事を志すことはお止めください。ご自身の条件ではなく、生徒の立場に立って考えられる人がこの職業に適しています。英語力に関しては、日本語教師と英語のページ でも説明しておりますので、ご参照ください。

Q14.【進路】修了生の体験談／卒業生の進路は？

A. 当講座の修了後は、日本国内外問わず、何かしら日本語を教える仕事に従事されている方が多いです。

• JICA海外青年協力隊に合格しました。(26歳男性)
• 都内の日本語学校に就職が決まりました。(34歳女性)
• 台湾の日本語学校で働くことが決まりました。(38歳女性)
• 現在、オーストラリアの日本語学校で教えています。(38歳女性)
• ビザが下り、タイの国立大へ赴任することになりました。(40歳女性)
• アメリカの州立大学・日本語コース助手の仕事が決まりました。(70歳女性)
• 小学校で外国人児童の就学支援員をやらさせていただいております。(静岡ご在住の28歳女性)
• オンラインで日本語を教え始めました。(兵庫ご在住42歳女性)

オンライン日本語教師としては、例えば以下のような機関にて修了生が活動していらっしゃいます。

• italki（www.italki.com）･･･「プロの教師」や「コミュニティチューター」として
• JapaTalk（www.japatalk.com）
• Cafetalk/カフェトーク（cafetalk.com）
• MeeCoo（mee-coo.com）
• preply（preply.com）
• 日本村（www.ribencun.com）
• udemy（www.udemy.com）
• ストリート・アカデミー（ストアカ www.street-academy.com）
• Amazing Talker（amazingtalker.com）
• School of Everything（schoolofeverything.com）
• RINXs Online（rinxsonline.com）
• MY－先生ドットコム（www.my-sensei.com）
• 先生紹介ドットコム（senseishokai.com）
• Apprentus（www.apprentus.com）
• Arai Academy（araiacademy.mykajabi.com）
• First Tutors（www.firsttutors.com）
• Fiverr（www.fiverr.com）
• Langua Talk（languatalk.com）
• super prof（www.superprof.fr）
• Tus clases particulares（www.tusclasesparticulares.com）
• TUTOROO（www.tutoroo.co）
• Vos Cours（www.voscours.fr）
• Wyzant（www.wyzant.com）

修了生・卒業生の体験談や進路については、こちら[ 修了生の体験談や卒業生の進路 ]に一部をまとめてありますのでご参照ください。

直接の就職サポートは行っておりませんが、こちらの[ 日本語教師の求人情報 ]のページにて各機関より寄せられた求人・採用情報を提供しておりますので、ご利用ください。

オンラインで教えることに興味がある方は、こちら[ オンライン日本語教師になるには ]をご参照ください。

日本語教師になるには、欧米圏と、アジア圏(日本含む)でなるのとで、大きく違ってきます。こちらの[ 日本語教師になるには？ ]のページにて概要、各国別に方法を載せてありますので、ご参考にしてください。
日本では資格信仰（資格さえあれば大丈夫、という考え方）が多勢を占めていますが、資格はあくまでご本人を補足するだけのもの。資格があっても経験や人としてのコミュニケーション力などがなければ、よい日本語教師とは言われません。尊敬される日本人の先生として将来、みなさんが活躍されることを応援しています。

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