日本そして世界各地から毎月平均20名超のお申込みがある当420時間の日本語教師養成通信講座(←詳細)ですが、無料または給付金等で補助を受けて、格安でこの講座を受講する方法を、これまで受講された方々の体験から、ピックアップしてご紹介します。
全額無料 または補助金支給のケース
ご自身がお勤めの会社や日本語学校などに、「仕事上役立つ技能スキル・資格補助」名目等で、日本語教師養成講座の受講料を負担してもらっている受講生は少なからずいらっしゃいます。
会社（一般企業）が費用負担してくれるケース
Q. 社内で日本語を教える技術の習得・講習費として、私の勤め先のほうで受講料を負担してくれることになり、早速、決済を進めさせていただきたいのですが、入金確認後に下記のような領収書をご発行いただくことは可能でしょうか。
- 〇〇貿易株式会社 宛
- 但し書は「講習費として」
お手数ですが、ご確認のほどよろしくお願いいたします。
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A. はい、ご希望の領収証の発行は可能です（お振込みでのお支払いの場合）。併せて「日本語か英文の領収書のどちらをご希望か」もお知らせください。ご入金確認後、Eメール（PDF）にて、またはご希望の場合は手書きの領収書を発行し、郵送することも可能です。
最近は、社内での外国人労働者の増加による業務体制の変化に伴って、社内で日本語を教える必要性も高まってきており、リスキリング目的で働きながら外国語としての日本語の教え方（日本語教師養成講座など）を学ぶ人も増えています。
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日本語学校が費用負担してくれるケース
Q. 日本語教師養成420時間講座の受講を、とても楽しみにしています。受講料のお支払いについてご相談なのですが、現在働いている日本語学校が受講料を負担してくれるとのことです。そこで、Invoice(請求書)と領収書の発行をお願いしたいのですが、可能でしょうか。また、それらのインボイスと領収証の宛先(支払者名)を、私ではなく、勤務先名にしていただくことは可能でしょうか？
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A. はい、いずれも可能です。
Invoice(請求書)については、養成講座の仮申込フォームをいただいた返信のお見積書に、(銀行で振込みにてお支払いの場合)金額や振込先等、記載しておりますので、それに従ってまずは受講料をお支払いください。
ご入金が確認できましたら、ご希望の勤務先名で領収書を発行し、Eメール添付にてご案内すると同時に、教材を発送いたします。
勤務先の高校が費用負担してくれるケース
アメリカ領土サイパンにある高校で日本語教師をしています。 この度、学校側が日本語教師養成コースを受講するにあたって 予算を用意してくれることになりました。つきましては、受講にかかる料金（420時間コース希望）の見積もりを英語で送っていただくことは 可能でしょうか。可能であれば学校側で決められた見積もりテンプレートをEメールで送らせていただきたいと思います。よろしくお願い申し上げます。（サイパンご在住の41歳女性）
独立行政法人の訓練経費補助
日本語教師養成420時間総合講座(すべて通信)の受講を現在検討中です。私が現在所属している団体（国際系の独立行政法人）から、受講にあたり補助金が出る可能性があります。その団体へ補助金を申請するためには、団体が指定する
- 受講料を支払ったことを証明する領収書（訓練経費領収書）
- すべての講座を修了した際の修了書
を提出する必要があるのですが、そういった書類作成はして頂けるのでしょうか？指定のフォームはこちらからお送りいたします。 （群馬県ご在住の28歳女性）
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A. はい。1.の指定のフォームの領収書、や2.修了書の発行は可能です。元々、修了証は補助金の申請云々に関わらず、すべての修了生に、デフォルトで発行することになっております。
以上のように、勤務先や所属する団体が資格取得の費用負担をしてくれるケースもあります。
確定申告の特定支出(資格取得費)控除を利用するケース
Q. 先日は日本語教師養成通信講座を受講させていただきまして、ありがとうございました。無事に講座も修了することができまして、四月より都内の日本語学校で教壇デビューすることが決まり、現在トレーニング中です。
今日は当講座の領収書の発行をお願いしたく、ご連絡いたしました。というのも確定申告の時期でして、書類が必要になってしまいました。つきましては、過去に遡ってしまいますが、受講料を振込した入金完了日で領収書を発行していただくことは可能でしょうか？もし、可能であれば、お願いしたいです。
（確定申告での給与所得者の特定支出控除での「職務に直接必要な資格を取得するための支出(資格取得費) 」を利用するケース）
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A. はい、お振込みされた受講料の領収証発行は可能です。
※但し、控除されるか否かについては、諸条件がありますので、ご自身の責において、税務署や勤務先にご確認の上、申告の程、よろしくお願い申し上げます。
テキスト代(教材費)が無料(補助)になるケース
Q. 実はプロ養成の資格を取得するということで、この通信の日本語教師養成420時間講座の受講料の一部が、私が所属している組織からテキスト代等を一部援助してもらえるそうです。そこで組織へのその還付金を申請するために、英語の領収書を発行していただくことは可能でしょうか。また、その領収書の内訳として、『講座代』と『テキスト代』に分けて記載していただくことはできますでしょうか。給付される還付対象が、テキスト代のみになってくるので、テキスト代のみの記入でも十分結構です。私事ながら申し訳ありませんが、ご返答よろしくお願いいたします。（イタリアご在住者）
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A. はい、ご希望の領収証を、英語でも日本語でも発行することは可能です。
但し、教材販売が主ではなく、また教材の単品販売や別売もしておりませんので、テキスト代単品の領収証ではなく、教材通常教材代（テキスト含む）という形で、その内訳として、
- 講座代（tuition fee）
- 教材代(studying materials)
といったような1枚の領収証内に併記の形で、発行することは可能ですので、給付金申請などにお役立ていただけますと幸いです。
政府の補助金が給付されるケース
オーストラリア
Q1. 私はオーストラリアのサンシャインコーストに住んでいます。今回はお願いなのですが、私は御社の通信教育の420時間養成講座を受講するつもりでいます。今回の受講に対し政府から補助金を頂けるので（全額ではありませんが）、できれば英語の文書（説明書き）を送っていただけるとありがたいのですが、お願いできますでしょうか。内容は、どんな資格のコースなのか、いつ始められるのか、金額はいくらなのか、などです。サンプルとしてメールで写真(Certificate IV in Training and Assessment TAE40110)を送りますのでお願いいたします。
Q2. 現在、オーストラリアのゴールドコーストに永住権ビザで住んでおり、御社の通信教育の420時間養成講座を受けたいと思っています。コースを受けるにあたって政府からの補助金がいくら貰えるのかセンターリンクに問い合わせたいのですが、TAFEが出しているようなコースの内容を記載した文書を送って頂くことは可能でしょうか？また、フルタイムコースだと学生補助金に申請可能なのですが、このコースはフルタイムでしょうか？よろしくお願いします。（34歳女性）
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Q1,Q2への回答
A. はい。英文のコース概要の発行は可能です。PDFファイルのものをEメール添付にて返信さしあげますので添付の書類をご査収ください。尚、当講座は通信ですのでフルタイムではございません。
Q3. 政府からの補助金を受けられる方がいらっしゃるようですが、条件などはありますか？現在、仮永住権を持っていますが、補助金をもし受けることができるのでしたら、詳しい情報を知りたいです。（ブリスベンご在住の25歳女性）
Q4. オーストラリアの永住権を保持していますが、この講座は政府からの補助金があると書いてございましたが、QLDのAUstudyなどの補助制度とは、異なるものでしょうか？講座を受けたら、その他のサーティフィケートの補助を受けれなくなる可能性とかはありませんか？そのあたり、大丈夫でしょうか？（QLD州ご在住の54歳女性）
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Q3,Q4に対する回答
A. 下記【注意事項】をご参照ください。
フランス
Q. こちらの講座は、間接法を主に習えるとのことなので、他社のものよりも私には魅力的です。現在フランス在住で、申請が受け入れられたら、講座受講料を政府から援助してもらうことができるのですが、本来は在フランスの機関が行っている講座が援助の対象らしいので、どういった講座なのかフランス政府に説明する必要があります。
そこでこの講座の詳しい内容、金額などを英文で送って頂けますでしょうか。
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A. はい、英文の講座の概要をご案内することは可能です。PDFファイルのものをEメール添付で送付するようになりますので、ご活用ください。
ドイツ・スペイン
Q.ドイツ/スペインでは生涯学習に対する税金補助のシステムがあり、今回の日本語教師養成講座（通信）の受講も対象になります。ただ、その際に学校が発行した領収書が必要です。お手数ですが英文で書かれた領収書を発行していただけないでしょうか。PDFで結構ですのでよろしくお願いします。その際、学校側のサインと印鑑があると良いので、そのようにお願いできますでしょうか。（スペインご在住の受講生からのご依頼）
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A.はい、ご要望にそった領収証の発行は可能です。PDFファイルのものをEメール添付で送付するようになりますので、ご活用ください。
【注意事項】
尚、誠に恐れ入りますが、弊社は補助金を審査・斡旋・支給する機関でもなければ、その国の行政府でもありません。ご自身の任意で利用したいと考えていらっしゃる制度（政府の補助金が受けられるかどうか？や そういった制度があるのか？等のご質問）につきましては、お住まいの国・地域や、各個人の履歴等諸条件によって異なりますので、ご自身でお住まいの管轄の機関に直接お問合せの上、ご確認ください。
教育給付金が出るケース
Q. こちらの通信の日本語教師講座で、協力隊の給付金申請を考えています。教育訓練機関の名称、支払われた金額と通貨、支払いの内容が明記され、サインのある領収書を私の名前で発行して頂きたいです。お願いします。
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A. はい、領収証の件、承服いたしました。
こちらの「教育給付金で受講する通信の日本語教師養成講座」でもご紹介しているように、毎年、一定数、JICAの教育訓練手当で給付金申請をして受講されている方がいらっしゃいます。
受講料をクレジットカードでお支払いの場合は、領収証の日付はカード課金日になり、カードの課金ができましたら、まずはEメールでその領収証をスキャンしたものを送付し、原本は教材とともに発送いたします。
まとめ
以上のように、勤務先や所属する団体の機関の資格取得支援制度などを利用して、当日本語教師養成講座を全額無料または一部補助金や給付金を得て受講する受講生がいらっしゃいます。
特に日本語教師の知識というのは、仕事上のスキルアップにもつながるものですので、ご自身の職場や所属している団体等で補助制度がないか、もしなければそうした補助金を出してもらえないか、勤務先に確認してみるとよいでしょう。
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