毎年、10月に行われる日本語教育能力検定試験の前後から、翌年の検定合格に備えて、検定対策を含んだ当420時間の日本語教師養成講座へのお問合せやお申込みが多くなる傾向があります。
- 検定は不合格だからとりえず日本語教師養成講座を修了したい。
- 来年の検定に備えて、検定対策も含めて日本語教師養成講座で1から勉強し直したい。
- 検定の合否にかかわらず、検定では「教え方」は学ばないので、講座で教え方を学びたい。
といった受講動機をお持ちの方が多いようです。
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当ページでご紹介しております日本語教師養成講座に含まれる日本語教育能力検定試験対策は、『今後、日本語教育能力検定試験はどうなるか』をふまえ、こちらの登録日本語教員(国家資格)筆記試験対策へと移行しました。
以下は、過去の記事となります。ご了承ください。
不合格のリベンジ
本ページでは、当日本語教師養成講座に関して、検定との兼ね合いでお問合せで受けたご質問や受講動機のうち、何件かをピックアップして、以下にご紹介いたします。
1. 一日の学習時間やペースは
Q1. 今年に入ってから、日本語教育420時間を学べる講座を探しておりました。A社の通信講座を受講しながら日本語教育能力検定試験を先日初めて受験しましたが、試験を終えてみて、まだまだ勉強不足だと痛感いたしました。また、自分にとっては、もっと総合的に学習した方がよさそうな気がして文化庁の学習内容も勉強でき、なおかつ検定の勉強にもなるものを探していてJEGSさんのHPにたどりつきました。こちらの講座は1日どのくらいの勉強時間とペースで進めていけばよいでしょうか?
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A. 個人差がありますが、ご自分が修了したい期間を設定し、そこから逆算してみるとよいかと存じます。以下のペースをご参考にされてください。
- 約半年修了したい場合:ワークシート計20回×1,2週間に1回提出(1日約2,3時間の学習)=約20~25週
- 約1年で修了したい場合:ワークシート計20回×2,3週間に1回提出(1日約1時間半の学習)×=40~60週
- 約1年半で修了したい場合:ワークシート計20回×1ヶ月に1回提出(1日約1時間の学習)=20ヶ月
2.保険で420時間講座
Q2.資格を取り、海外で教えることを目指してます。先日、初めて日本語教育能力検定を受験しましたが、勉強の仕方や、教材の選び方もまずかったのか、うまくいきませんでした。今度こそパスして、実現にむけてにスタートを切るつもりです。そこで実践も考えてぜひ通信教育を受けたいと思っています。検定一本で絞るとどこか不安で、保険を掛ける意味でも420時間も抑えながら学習を進めたほうが自分にとって不安解消になりそうです。年始の1月から御社の講座の学習を始めれば、10月の試験に間に合うでしょうか?
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A. はい、1月から始めて10月の検定受験を目指すのは、一番標準的なパターンで、毎年同じように年末年始に申込みの手続きを済ませて、新年から当420時間講座の受講を始める方が一定数いらっしゃいます。
3.定年退職を機に
Q3. 先の検定は、まだ在職中ということもあり、十分な学習時間を割けず、当然のサクラチルの結果と終わりました。検定試験のスレを見ても、私が受験した回はちょっと難易度が高かったのか、合格率も例年に比べると低かったようです。定年退職後は学習時間は十分取れる見込みですが、今年の10月の検定試験合格に向けてこの講座のみの学習で十分でしょうか?
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A. はい、基本的には当420時間講座受講だけで十分ですが、補足として、検定の過去問(過去の試験問題集)も解いたり、もしご自分の苦手分野をお持ちなのであれば、その分野の参考書も併せて解いておくと安心材料になるでしょう。検定試験の過去問解説指導も、当講座の学習内容に含まれています。
4.講師とやりとりできる通信教育がいい
Q4. 今年10月に日本で日本語教育能力の検定試験を受ける予定ですが、A社の通信教育の教材は、結局ほとんどが独学だったので、自宅学習がきちんと出来ておらず大変厳しい状況で受験をします。独学の限界と言いますか、やはり通信教育でも、ある程度以上の時間は講師とやりとりが継続する420時間コースでやり直しをしないと駄目かなと感じています。日本での通学は授業料が高額な為、貴校の授業で420時間のクリアーが可能なのを知りましたので、試験後の準備に取り掛かろうと思いました。ホームページを見たところ、こちらの通信講座は最初にテキストなどの教材が送られてきて、ワークシート提出時に質問できるという理解でよろしいでしょうか?また、受講料は今日現在15万円程とのことですが、分割払いは可能でしょうか?
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A. はい、「420時間総合講座」を申し込まれた場合は、テキストなど通信教材が最初の1回でお手元に届きます(海外にも対応しております)。後はEメールを介してのやりとりが中心となり、ワークシートを計20回提出で420時間修了となります。
次に、分割払いについてですが、分割も可能です。銀行口座へお振込みの場合は、講座を前後半に分けての分割払いが可能です。クレジットカード(VISA/Mastercard/American Express)払いの場合は、1回~5分割払いまで可能です。
講座修了までにかかる時間
Q1. 私は今大学院の授業もあり、修士論文研究も行っています。2年後卒業見込みでありますが、卒業までに御社の養成講座を修了できるかどうか心配です。せっかくなので来年の日本語教育能力検定試験に挑戦してみたいですけど、これから通信で受講するとしたら検定試験に間に合うでしょうか。
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A. 個人差があることですが、当講座は早い方(できる方)で半年程、通常は7,8ヶ月~1年弱程度で修了される方が多いです。1日あたりの学習時間やペース等に関しては、前述のペースをご参照ください。
Q2. 受講期間が半年から1年弱が通常となりますと、10月に試験を受けたい場合は、かなり頑張らないとだめですね。試験申請時にすでに、420時間が終わっていないといけないのでしょうか?それとも、試験受験時までに終えていればいいのでしょうか?
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A. 試験の受験日までに、当講座を修了しているのが理想ですが、完全に修了している必要は必ずしもありません。もちろん、講座を修了していないと検定を受けてはならない、ということでもありませんが、安心材料として、検定の1,2ヶ月前までには余裕を持って修了させておくと、ご自身も落ち着いて受験できるのではないでしょうか。
Q3. 10月の検定試験を受験するつもりなのですが、その場合、貴社の講座の受講と、試験の勉強を同時にするのがいいのか、それとも試験まで時間もそんなにないですし、試験の勉強に集中し、合格すればその後、420時間養成講座を受講するのがいいのか迷っています。この通信教育は、日本語教育能力検定試験の対策にもなり、また420時間を前半の一般講座と、後半のマスター講座に分けて受講できるとのこと。そこで質問なのですが、マスターコースまで終了して対策になるとのことですか?
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A. はい、検定試験の勉強は、主に420時間の後半(マスター講座)に集中していますので、後半まで修了して、はじめて検定の勉強も網羅するような形になります。試験までにできる限り学習を進めるよう、努めてください。
検定試験の改訂に対応した講座ですか?
Q1. 御社は420時間履修でありながら、日本語教育能力検定試験の対策も含んでいるとのことですが、他社の講座の案内で、「平成23年度から日本語教育能力検定試験が改定されます。今回の改定では、試験の出題範囲は変わりませんが、出題範囲の中から「基礎項目」が設定され、そこから優先的に出題されるようになります(「基礎項目」以外からも出題されます)。まずこの基礎項目を押さえることが、検定合格には不可欠です。」という内容がありました。貴講座は今年のこの改定にも対応しておりますでしょうか。お返事を待って、申し込みを決めたいと思います。よろしくお願い致します。
↓
A. はい、改定に対応しております。今回の改定では、これまで重箱の隅をつつくのようなマニアックな傾向に陥っていた検定試験が、基礎重視の原点回帰した、というだけです。元々、当講座は「検定対策のみ」ではなく、web案内の通り、「420時間課程を履修する」講座ですので、つまり、検定用の小手先のテクニックや知識だけを学ぶ、というよりかは、元々そうした基礎をふまえた包括的な内容となっており、「基礎項目」をしっかり押さえる内容となっております。
Q2. 添削に合否がない、とのことですが、極端な話、全く理解せずに、速攻で添削だけを仕上げて提出した人にも「優秀な成績で修了した」という資格があたえられてしまう可能性はないのでしょうか。
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A. 合格・不合格といった基準で運営してはおりませんが、毎回のワークシートそしてその設問がテストのようになっています。その記述回答が手抜きで不十分だったり、明らかに理解していないと添削講師が判断したものに関しては、再提出をお願いする場合がございます。よって、「全く理解せずに、速攻で添削だけを仕上げて提出」では講座は進みません。再提出は何度でも可なので、受講生が理解するまで、講師もお付き合いさせていただきます。一般的には「急がば回れ」で、拙速に走らず、一つひとつ丁寧に仕上げていったほうが、結果的には一番早く終わることに帰結します。
四大卒と検定合格と420時間修了の資格の関係
Q1.実は私、大学で国語国文学を専攻しておりました。そのため、たぶん(憶測の域を出ないのですが)420時間という時間数は必要ないように思います。私の場合、420時間のコースをとらずとも、日本語教育能力検定に合格すればいいということでしょうか?
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A. 結論から申し上げますと、大学の専攻云々は関係なく(現在の規定では)とりあえず日本語教育能力検定試験を合格すればよい、ということになります。
検定に合格すれば、あくまで現段階の書面上・理論上ではありますが、法務省告示校で働くための資格の要件は満たすことになります。
但し、実際の日本語教師としての採用の場面で「検定合格のみ」がどのように評価されるのか?はまた別の問題となります。
→詳細:日本語教師の資格はどれが有利か?
もしくは質問者様の場合、「四大卒」という条件をクリアしているので、後は420時間を修了すればよい、ということになります。
尚、大学で「国語国文学を専攻」と、求人応募資格で求められている「大学で日本語教育を主専攻または副専攻」とは、まったく異なります。「日本人が学ぶ国語」と、「外国人に教えるための日本語教育」はまったく異なるためです。
よって、「国語国文学」専攻と、日本語教師が履修する単位は、共通する部分はほとんどありませんので、「国語国文学を専攻していたから420時間という時間数は必要ない」とはなりません。
また、420時間講座は大学の単位との互換性もありません。
質問者様の経歴で使える部分は、「国語国文学」の部分ではなく、「四大卒」の部分だけ、ということです(もちろん、国語国文学を専攻していたからといって、マイナス評価にはなることはあまりないでしょう。但し、国語の知識はむしろ日本語教育では邪魔になると評価する人もいるようです)。
以上まとめの意味で、例えば法務省告示校で働く場合の資格条件と照会しますと、
A.[四大卒+](文化庁届け出受理の)日本語教師養成420時間講座修了
B.日本語教育能力検定試験合格
C.大学または大学院で日本語教育を主/副専攻(45単位/26単位)
が求められる条件ですので、ご質問者様の場合は、上記のAまたはBをクリアすればよい、ということになります。
ちなみに、高卒・短大卒など四大卒に満たない人が、日本語教師を目指すには、理論上は、Bの検定合格さえすれば学歴は関係なく日本語教師の資格要件を満たす、ということになります。
但し、上記はあくまで理論上の最低条件です。日本語教師は、学歴重視国出身の留学生などを教える、「教員」の端くれですので、生徒の面前、雇用先によっては、個別に検定合格者にも四大卒を採用条件として課している勤務先も多いです。
また、海外で働く場合は、四大卒でないと、その国の就労ビザが取得できない場合が多いので、やはり四年制大学は卒業していたほうが就職口の幅は広がります。
Q2.私は語学がとても好きなので、語学に携わる仕事に就きたいと思っております。日本語教師になるためには、資格の他にに短大・4年制大学などの学歴も必要なのでしょうか?大学卒業歴がないと、学士がある方に比べて就職率に差は出ますでしょうか?私は英語は得意なのですが学士を持っていないため厳しいのかな?感じています。何件か教師募集の内容を確認したところ、学士を求められているところがほとんどだったので・・・。420時間資格とさらにプラスして日本語教育能力検定を取得すれば、学士の部分はカバーできるといった例などありますでしょうか?
↓
A. まず、420時間も検定試験もただの民間の資格に過ぎず、学歴ではありません(大卒資格の代わりにはなりません)。よって、「420時間資格とさらにプラスして日本語教育能力検定を取得すれば、学士の部分はカバー」とはなりません。英検とTOEICの2つを受けたからといって、四大卒にはならないのと同じことです。
ただ、採用条件としてよく書かれている「大学で日本語教育を主専攻または副専攻」の、「主専攻または副専攻」の部分は、420時間講座を履修することでカバーできます。大学で履修する日本語教育課程(420時間相当)を、民間でも履修できるように掘り起こしたものが、日本語教師養成420時間講座だからです。
よって、すでに四大卒の方が、420時間講座を履修すれば、「大学で日本語教育を主専攻または副専攻」と同等、とみなされます。
Q3. 受講者は最終的に日本の国家試験をうけなければ検定修了書を貰えないのでしょうか?
↓
A. いいえ。日本語教師に関して、当ページアップ時現在では「日本の国家試験」というものは存在しておりません。当講座修了に関して何か別途試験は必要ありません。民間の日本語教育能力検定試験(←これも国家資格ではありません、民間の資格、例えば英検と同じようなものです)を受験されたい場合は、別途、任意で日本で受験してください。
Q4. 教育能力検定は、民間の試験とのことですが、少し乱暴な比較で申し訳ありませんが、英検と比べて難易度的なものと言いますか、履歴としてとでも申し上げるか、その資格的な意義は比べることは、可能でしようか。
↓
A. 同じ民間の資格でも、英検よりかは、日本語教育能力検定試験のほうが難易度も高く、(法務省告示校の教員新基準でも明確に記載されているように)就職に直結するものかと存じます。