小学校教諭や中学校教諭免許で海外で働くには

【小学校教諭の求人が寄せられた国】

日本語教師以外にも海外で働ける教職として、小学校教諭や中学校教諭があります。

意外にも日本の小学校教諭や中学校教諭の免許がそのまま使えます。特に何か新しい資格を付加する必要はありません。

この場合も保育士・幼稚園教諭や塾講師のケースと同様で、主に海外の日系の教育機関になりますが、海外で正規のお仕事（フルタイム）として採用され、働くことができます。

求人の探し方は

仕事の探し方は至ってシンプルです。ネット上の求人情報を探して、そこに書かれている応募方法に従って、応募するだけです。例えば当サイトでは以下のようにタグ（カテゴリー）で教職種別に閲覧できるようにしてあります。

• 小学校教諭の求人
  求人がある国は、欧米圏からアジア圏まで様々。勤務先は補習校、日本人学校、日系の幼小中高一貫校の学園や学院、日本語教室、日本語学校、塾（学習塾、進学塾）、幼児教室など幅広いです。最近はオンライン補習校などの募集も増えてきています。海外だけでなく日本国内でもインターナショナルスクール勤務などもあります。

• 中学校教諭の求人
  小学校教諭よりも求人数は少なくなります。その理由としては、学年が上がるごとに、駐在員が駐在期間を終えて家族共々帰国したり、または駐在員の子女がその国にも慣れ、現地の学校に通うようになったり、などが考えられます。

• 国語教師の求人
  小学校・中学校教諭という括り以外にも「国語教師」（国語を教えられる人）という科目を指定しての募集もあります。この場合、外国語としての日本語（つまり日本語教師）ではなく、主に日本人を対象とした「国語としての日本語」を教えられる人（文字通り国語教師）が求められている場合が多いです。

いずれの職も、欧米圏は人気で倍率が何十倍になることも珍しくありません。

その他、「働いてみたい国の名前」+「日本人学校」「補習校」「塾」といった日本語の単語の組み合わせでネット検索すると日系の教育機関のホームページが出てきますので、その各教育機関のホームページやSNSなどに求人・募集情報が掲載されていることもあります。

なぜ日本の教員免許が海外で使えるのか

なぜ日本の教員免許が海外で使えるのか、というと、それは（逆に）「日本の教員免許でなければならない」からです。

海外の日系の学校（学園や学院など名称は様々です）は、日本の義務教育に当たる小中学生の子女を受け入れ、日本の文部科学省の学習指導要領にそって教育を施しているため、日本の小学校教諭や中学校教諭の免許を持ち、日本の教育を提供できる人物でなければなりません。

外国人で日本の小学校教諭や中学校教諭の免許を持っている人はほとんどいないため、日本にいる該当免許保持者に優位性があり、現地での就労ビザも認められやすい傾向があります。

日本語教師の資格等は、社会人になっても比較的簡単に取れるため、現地在住者にも日本語教師有資格者はたくさんいますが、小学校教諭や中学校教諭の免許保持者は現地にもあまりいないため、専ら日本にいる人を対象にリクルートしなければならず、そのため、日本にも上記のように求人が届くことになります。

但し、海外で育った場合、日本人のお子さんであっても、「国語（継承語）としての日本語」とは違い「外国語としての日本語」という感覚を持ち合わせている場合があります。

そのため、以下のような「外国語としての日本語」を教えるスキルを学ぶ講座で、海外での教師としてのスキルアップを志す教員の方もいらっしゃいます。

こども日本語指導者養成講座

給与や待遇は

給料は待遇は、国によって様々ですが、日本の学校機関と同レベルか、現地の一般的な給与水準より少し良いくらいの場合が多く（アジアなどは現地物価が安いので物価に応じて給料も低くなります）、日系の機関ということで、ビザサポートや採用のやりとり、雇用環境等は、外国人が運営している学校などよりはしっかりしており、信頼できるケースが多いです。

また、できるだけ現地の労働条件に合わせようとするため、残業がない（少ない）などの待遇面では日本よりも良いことが多いです。

安全の目安

日本語教師の場合は、その勤務先の国・地域の治安などはピンキリであったりしますが、小学校教諭・中学校教諭の場合は、勤務先が日系の教育機関ということもあり、海外であっても比較的治安のよい安全な国・地域にある場合がほとんどです。

日系の教育機関が成立している、ということは日本人の子女がたくさん通っている、つまり日系企業がたくさん進出するなどして日本人がたくさん住めているということであり、安全・安心の１つの目安とすることができます。

どんな国で働けるのか？

これまで小学校教諭の求人が寄せられた国・地域は上の図（地図）に簡単にまとめてある通りですが、一例として、以下のような国々です。

• アメリカ（カリフォルニア、NY、アトランタ）
• イギリス
• インド
• インドネシア
• カナダ（バンクーバー、トロント）
• シンガポール
• タイ
• 中国各地・香港
• 台湾
• デンマーク
• ドイツ
• フィリピン
• ベトナム
• メキシコ

留学よりもお得

小学校教諭をされていた方が、お仕事を辞めて、語学留学等で海外に出るケースもありますが、留学やワーキングホリデーですと、現地では身分等は基本ゼロになり、収入面もちょっとしたアルバイト程度しかできません。

その一方で、小学校教諭や中学校教諭として現地に赴任すれば、ビザと収入も確保でき、空き時間に語学学校などに通えば、留学と同じ目的を達成できます。何より、留学やワーキングホリデーは履歴にはなりませんが、現地で小中学校教諭として正式採用され働き続けていれば、職歴も途切れることなく蓄積でき、キャリアアップの意味でも今後の人生にいかすことができます。

日本でも外国人の生徒・児童が増えており、自分が外国人の立場になっての生活と、海外での教育現場での経験は、帰国後の教員人生にも役に立つことが多いので、一度、海外の教育現場へ飛び出してみることもよいかもしれません。

海外を経験することのメリット

外国人の増加で、日本でも小中学校において外国籍の児童が増加しており、専用の日本語教育の必要性が問われています。一方、海外では移民国家であったり、多国籍な教育環境は当たり前の国が少なくありません。

教師がそのような多国籍の環境を経験すること、そして自らが外国人となる環境（アウェー）を経験することは、外国籍児童のバックグランドや心理などを身をもって体験することであり、今後、日本において教育を提供する者として、かけがえのない経験になることは間違いないでしょう。

また、小学校教諭を続けながら、外国人に日本語を教えるノウハウを学べる通信の日本語教師養成講座を受講して、こちらの体験談のように、外国籍児童に日本語を教えている小学校教諭もいます。

国内の小中学校教諭でも、海外に視野を向けることで、上記の小学校教諭の体験談にもあるように、今後の教員人生において「歩むべき道が希望の光で照らされるように感じ」られるようになるかもしれません。

• 【関連記事】：小中高学校教員はそのまま登録日本語教員(国家資格)になれるか

その他 あると便利な日本語教師の知識

海外ご在住の方で、現地の小学校などで日本語を教えることになった方や、小学校教諭の方で転職やスキルアップのために、日本語教育方法を学ぶために、日本語教師養成講座を通信で受講される方も多いです。
以下に受講動機を一部、ご紹介いたします。

日本人学校への転職のため
受講動機は、転職の為。来年、中東にある日本人学校の小学校補助員になるために、日本語教育と英語を学びたいと考えています。タイからの受講となります。（タイご在住の24歳女性、小学校教諭第一種）

アメリカのデイケアにて日本語教育
現在カリフォルニア在住で、デイケアを運営しております。こちらの子ども達(特にハーフのお子様や現地のお子様)に日本語を教えられたらと考えています。（アメリカご在住の37歳女性、小学校教諭免許第二種、中学校教諭免許第一種/英語、高等学校教諭免許第一種/英語）

アメリカの日系幼稚園にて
ニューヨークの郊外に住み、日本人幼稚園で教諭として働いています。こちらで生まれたお子さんにとって日本語教育がかなり重要な意味を持っていると知り、日本語教育の大切さを痛感する日々で、そのためのノウハウを学びたく、ぜひ自分のスキルアップのために受講したいと考えました。（アメリカご在住の42歳女性、小学校教員第1種免許、 幼稚園教諭第1種免許、保育士証所持）

イギリスの小学校で日本語教師
ロンドンの小学校で日本語の先生を募集しているので。（イギリスの保育士資格をお持ちのイギリスご在住の51歳女性）

香港でスキルアップのために
香港にて小学校低学年の子どもたちに「あいうえお」から教える仕事をいただき、４ヶ月ほど経ちました。特に資格は要求されないパートタイムですが、今後は文法なども教えられるようになりたいと思い、受講を決めました。（香港ご在住の54歳女性）

この講座の詳細は、こちら日本語教師養成講座 420時間 通信教育にてご確認いただけます。